で、実際いくらかかるの!? 【注文住宅を建てる際にかかる費用の基礎知識】

2022.12.05

で、実際いくらかかるの!? 【注文住宅を建てる際にかかる費用の基礎知識】

 「一生に一度の大きな買い物」と言う通り、家づくりに関して多くの人がまず心配になるのはお金のことではないでしょうか? 「実際にどのくらいの費用がかかるの?」「希望通りの家にするためにはどのくらい必要?」といったお金に関する情報は、家づくりを検討し始める段階からある程度知っておくことが大切です。

そうすれば、予算的にも建物的にも、現実的かつ無理のない家づくりをイメージしやすくなりますからね。

そこで今回は【注文住宅を建てる際にかかる費用の基礎知識】について一緒に勉強していこうと思います。 ※土地費用は除いて説明していきます

「総費用」について知っておこう

家づくり全体にかかる費用のことを「総費用」と呼びます。

この総費用こそ、家を建てるためのリアルな金額に近いものとなります。

総費用は、本体工事費・付帯工事費・諸費用の3つに分けることができ、簡単に説明すると、建物そのものの価格が「本体工事費」で、それとは別に、水道などの引き込み工事、外構工事、税金、保険など、さまざまな費用がかかってくることを意味しています。

まずはこのことをしっかり把握しておいてください。

「●●●万円の家」と謳っていても、実際は、付帯工事費や諸費用が含まれていなかったりするケースが多々ありますので注意してくださいね。

本体工事費・付帯工事費・諸費用の違い

続いて、本体工事費・付帯工事費・諸費用のそれぞれについて詳しくみていきましょう。

本体工事費とは

その名の通り「建物そのものにかかる費用」のことを指します。

基礎工事から始まり、屋根、外壁、建具、内装など、建物本体をつくる工事にかかってくるお金のことですね。

ちなみに、総費用で考えた場合、本体工事費は全体の70~80%(土地費用は除く)が相場だといわれています。

付帯工事費とは

付帯工事費とは、本体工事費以外のすべての工事にかかる費用のことです。

該当する範囲は幅広く、電気・ガス・水道の引き込み工事、エアコンや照明器具の設置工事、外構工事(駐車場、門扉、アプローチ、庭、塀など)などがあげられます。 また、既存建物の解体工事や地盤改良工事、各種調査費なども、この付帯工事費に該当します。

付帯工事費は全体の15~20%を占めるといわれていますが、家の大きさや構造、家を建てる土地などの条件によって金額が大きく変わってくるのが特徴です。

例えば、道路から離れている土地に家を建てる場合はガスや水道の引き込み費用が高くなりますし、地盤が弱い土地であるならば地盤改良工事が必要になる…といった具合です。

建物本体で予算を使い切ってしまい「実際はこんなにかかるの!?」となってしまわないよう、必要となる付帯工事費についてもしっかり検討しておくことが重要となります。

諸費用とは

諸費用は、家を建てる際に必要なさまざまな手続きに必要な費用のことを指します。

どのハウスメーカーや工務店で住宅を購入しても必ずかかってくるものですね。

具体的には、契約手続きに必要な登記などにかかる費用、税金、保証料や保険料となります。

加えて、地鎮祭や上棟式の費用、引っ越しや仮住まいのための費用、家具や家電の購入費用なども諸費用に含まれます。

割合としては、全体の5~10%です。

 諸費用で注意しておきたいのは、基本的に現金一括で支払う必要があるということ。

建築に直接関わらない内容となりますので、多くの場合、住宅ローンが利用できないことを理解し、諸費用を支払う分の現金を手元に残しておくようにしておくようにしましょう。

総費用を低く抑えるポイント

家を建てるために必要となる総費用(本体工事費・付帯工事費・諸費用)について詳しくみてきました。

総費用の内訳をしっかり理解しておくことで「理想の家づくりを叶えるために、実際にどのくらいの費用が必要なのだろう?」の具体的なイメージができるようになりますよね。

とは言え、「できるだけ費用を抑えたい」と思うのは当然のこと(笑)。

ここでは、総費用を抑えるためのちょっとしたポイントについて説明していきますね。 過去コラム【予算オーバー解決のコツ】も参考になると思いますので、併せてご覧ください → https://www.arrch.net/column/column-4258/

本体工事費を抑えるために

常套手段ではありますが、資材にかかる費用や施工の手間を減らすことで、本体工事費を抑えることができます。

例えば、複雑な間取りの場合、シンプルな間取りに比べて資材の量が多くなったり、施工の手間がかかってきてしまうため、本体工事費が高くなります。

もちろん、理想の住宅を叶えるために「譲れない部分」にはしっかりお金をかけて良いとは思いますが、どうしても予算オーバーしてしまうのであれば、プランや間取りをもう一度見直し、本当に必要なものとなくても困らないものを明確に分けていくことで工事費カットにつなげることができます。

 ちなみに、手続きや届け出などに必要な費用・税金というのは、ほとんどの場合、一定の料率によって算定されます。

これらを安く抑えたいのであれば、事務処理の対象となる建物の価格が低い(できるだけ本体工事費を抑える)ことが有利となります。

引っ越しや仮住まい費用を考える

諸費用に該当する、引っ越しや仮住まいのための費用。

これが意外とバカになりません。

しかし、しっかり計画を立てることでかなりのコスト削減につなげることができますよ。

例えば、新築を機に思い切った断捨離を行うことで、荷物が大幅に少なくなり、引っ越し費用を抑えることができます。

また、繁忙期を避けることでも引っ越し費用を抑えられますよ。

仮住まいに関しては、できるだけ安い家賃で、仮住まい期間を短くすることが大切です。

保管し切れない家電や家具に関しては、一時的にレンタル倉庫を活用するという手もおすすめですよ。

税金や補助金について調べておく

税金の軽減措置や補助金に関する情報もくまなく仕入れておきましょう。

新築する家が税制上の軽減措置や特例などに該当する場合、大幅な減税が期待できますよ(市区町村によって内容が異なったり、家を購入したタイミングなどでも違ってきます)。

減税について何も知らないまま家を建ててしまうと大きな損になりますので、必ず事前にチェックしておきましょう! さらに、計画内容によっては何かしらの補助金が使える場合もありますので、補助金についてもしっかり調べておきましょう。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

いかがでしたか? 住宅を購入する際にかかる費用の基礎知識についていろいろ学べたのではないでしょうか? 前述した通り、建物そのものにかかる本体工事費というのは全体の70~80%といわれています。

これは、例えば「1,500万円の家」と謳っている場合(そして、この価格が本体工事費のみを指している場合)、本体工事費を75%とすると、1500÷0.75=2,000万円!!! つまり、1,500万円プラス500万円の費用がかかってくるということになるんですよね。

このように、家を建てる際の費用を考える時には、建物本体の工事とは別に、数百万円程度の費用が必要になることを覚えておいてください。

最後に、私たちARRCHの取り組みについてご紹介します♪ ARRCHの完全注文住宅は「手の届く価格」をコンセプトのひとつに掲げています。 資材の購入方法や施工にかかる手間など、家づくりを通して発生する無駄を徹底的に洗い出し、あらゆるコストカットを実現した上で、お客様の負担をできる限り軽減した価格帯を実現しているんです! また、建てた後のランニングコストまで配慮した、無理なく返済できる資金計画づくりも得意中の得意分野です!! 「家を建てたいけど、費用が心配で…」「私たちでも理想の注文住宅を建てられるの?」などなど、家づくりに関するお悩みがございましたら、ぜひお気軽にご相談くださいね♪ スタッフ一同、あなたからのご連絡を楽しみにお待ちしています!